2024年のタイ映画産業、日本が最多の66作品を撮影

タイランド・フィルム・オフィス（TFO）の報告によりますと、2024年のタイ映画産業は大きな成長を遂げました。タイ国内では491本の海外映画制作が行われ、総額65.8億バーツ（約1億9400万米ドル）の収益を記録しました。タイ広報局が2025年2月12日に伝えています。

これらの制作は42カ国から行われ、日本が最多の66作品を制作し、次いでインドが57作品、韓国が44作品、アメリカが40作品となりました。また、制作費の支出額では、香港が最大で総額3925万米ドルを投じ、アメリカが3032万米ドル、イギリスが2647万米ドル、ドイツが1888万米ドルを費やしました。

撮影はタイ国内64県で実施され、バンコクが最も多く325作品の撮影地となりました。次いでパトゥムターニーで85作品、チョンブリーで68作品、プーケットで37作品が撮影されました。主な制作ジャンルとしては、広告、ドキュメンタリー、長編映画が中心となっています。

2023年と比較すると、前年には466本の海外作品が撮影され、総額66億バーツ（約1億9500万米ドル）の収益を記録していました。2024年の増加は、タイ政府が提供するインセンティブの強化が国際的な関心を高めた結果とみられます。

さらに、2025年からは国際映画制作者を誘致するための新たなインセンティブ制度が導入され、対象経費の最大30％がキャッシュリベートとして還元されることになっています。この制度は1月1日から施行されており、詳細や申請方法については、TFOの公式ウェブサイト（www.tfo.dot.go.th）で確認することができます。